2008年のリーマンショック以降、人と資金が国境を越えて活発に移動し、世界経済がより一体となりました。
そのなかで、国際的な競争にさらされた日本企業は、社員をリストラした上で非正規雇用化し、
業態を転換しながら生き残りを図ってきました。

その一方で、超高齢少子社会の到来により、将来的に企業が労働力不足に陥ることは明らかです。
失業者が固定化する一方で、人不足の業種で人材が充足しないミスマッチの問題があります。
既に人材確保に失敗したことが原因で廃業する企業も出ています。

労働者は、終身雇用が見込めない現代においては、社会一般で通用するスキルを身に付け、それを証明していく必要があります。
社会の高度化により、学卒時の知識のみで働いていくことが困難になっています。
また、病気の治療や育児・介護と仕事を両立させなければなりません。

そして、2020年の新型コロナウイルスの世界的流行によって、私たちの生き方、働き方も大きく変えなくてはならなくなりました。

廃業や業態転換を迫られる事態が生じており、それに伴う解雇、新卒採用抑制など、雇用不安が増大しています。
他方、このよ うな状況下でも売上を伸ばし、人材を必要としている企業もあります。
この先は、技術革新を味方につけ、業種・職種を超えた配置転換や転職をしていかなければなりません。
そのときに労働者の強い味方となり、支える役割を担うのが「キャリアコンサルタント」です。

企業は、WITHコロナの中でも優秀な人材を確保し、業績を向上させるため、働き方改革を実践することが必要です。
テレワーク等、新しい働き方に適応し、社員の評価や能力開発に工夫を凝らす必要があります。
キャリアコンサルタントは社員と企業の架け橋となり、その人らしい働き方を支援するとともに、働き方改革に参画し、社員の能力開発や、人材活用のサポート役となることが求められています。

労働者は会社が提示するロールモデルに沿って仕事をしていくだけではなく、新しい社会に合わせて、リカレント教育（学び直し）を通じた不断のスキルアップが必要です。
また、複業（副業）が推奨される企業も出てきており、自身の長期的なキャリアを自分自身で切り開いていく必要があります。
キャリアコンサルタントはその相談に対応し、労働者自身の理解と成長を促す役割が求められています。

また、病気の治療や育児・介護などとの両立支援も、キャリアコンサルタントの新しい役割です。

求職者支援分野では、就業希望者を職に就けるに止まらず、職場への定着支援、職業理解の促進、引きこもり等の状態にある方の社会復帰等、支援施策が多岐に渡っています。
他の専門職とともに、その支援にあたっているのがキャリアコンサルタントです。

2016年、学習指導要領においてキャリア教育の充実が明示されたことで、小・中学校・高校・大学等でのキャリア教育が広がっています。学校から社会へ移行するにあたり「生きる力」の育成が求められています。
新卒採用における就活支援のみならず、学生自身の自己理解や職業理解を促し、いまの学びと社会との繋がりを伝えることもキャリアコンサルタントの役割です。

人生100年時代を迎え、これからは定年退職後のセカンドキャリアを考える必要があります。
退職後に資格取得等で学びなおしをされる方や、それまでの経験を生かした起業も増えています。
これからは知る喜び、働く喜びを高齢者とも分かち合う社会になっていきます。
キャリアコンサルタントは生涯学習の専門家として、その支援をすることも求められています。

コロナ対策によるオンライン会議・商談の増加等、非対面のコミュニケーションが増えています。
非対面でのコミュニケーションは、対面でのコミュニケーションより高いスキルが求められ、成果の差が如実に現れます。
キャリアコンサルタント養成講座は、ヒューマンスキルの向上に役立つため、これからの仕事に必須の能力を身に付けることができます。
また、社会情勢の把握、仕事理解を通じて、ご自身の今後の生き方・働き方を考える上で有益です。

不透明な時代にこそ、誰かの支えになれる、そして自身のスキルアップのために受講をおススメします。