インフレリスクに備えていますか？

年率3％のインフレで、100万円が25年後に50万円以下になってしまいます。資産を運用しない生活ではとても不安があります。

インフレで大きく目減りする資産価値

• ※FIL Limited（英国）
• 上記グラフは、すべて推定インフレ率1％、2％、3％を基に算出しています。あくまで参考指標として提供することのみを目的としており、将来を予想・保証もしくは示唆するものではありません。

資産の偏りリスクは避けていますか？

1つの資産への過度な投資は、大きなリスクを伴います。国内外の株式や債券などにバランスよく資産を配分するなどし、リスクを抑える分散投資が重要です。
インフレに備え、かつ退職後の資金をリスクをなるべく抑えながら運用するためには、投資信託を利用した分散・長期投資をおすすめいたします。

過度に資金を引き出していませんか？

退職後に資産がどのくらい長持ちするかは、「資産配分」と「引き出し率」のバランスが影響します。
このバランスを決めるのがあなたのセカンドライフの第一歩です。

国内外の株式・債券に投資した場合の資産の存続年数の推定

「長生き」をリスクと捉えていますか？

長生きは健康の証ですが、これもリスクの1つとして捉える必要があります。
ゆとりある生活費が月々35万円かかるとすると、1年長生きするごとに35万円×12ヶ月（420万円）ずつ生活費が増大することになります。

老後の生活について考えていますか？

• （注）
  • 1.調査対象 全国（400地点）18～69歳の男女個人 4,014人。
  • 2.調査時期 平成31年4月6日～令和元年6月2日。
  • 3.市郡規模大都市は21大市（政令指定都市）、中都市は21大市（政令指定都市）を除く人口10万人以上の都市、小都市は人口10万未満の都市、郡部はこれ以外の地域。

出所：生命保険文化センター 令和元年 生活保障に関する調査

ゆとりある豊かな老後を送るために必要な費用はおよそ月36万円。趣味や旅行を楽しみながら暮らすには、公的年金だけでは足りないかもしれません。

出所：金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査〔二人以上世帯調査〕（2019年）

（注）3項目以内での複数回答。

出所：金融広報中央委員会　家計の金融行動に関する世論調査〔二人以上世帯調査〕（2019年）

• （注）
  • 1.不明を除いてあるため､合計しても100%にはならない。また､｢全体｣には､10歳代を含む。
  • 2.不安の内容（複数回答）は､不安と感じる人を100として算出したもの。
  • 3.調査対象 全国（400地点）18～69歳の男女個人4,014人。
  • 4.調査時期 平成31年4月6日～令和元年6月2日
  • 5.市郡規模大都市は21大市（政令指定都市）、中都市は21大市（政令指定都市）を除く人口10万人以上の都市。小都市は人口10万未満の都市。郡部はこれ以外の地域。

出所：生命保険文化センター 令和元年 生活保障に関する調査

老後の生活では、何が不安？

「老後における生活資金源」の調査で、資金源を【公的年金】と答える方が最も多かったにも関わらず、「老後の生活に対する不安の内容」の調査では【公的年金だけでは不十分】だと考えている方が多数いることがわかります。また、老後の生活に対し不安感のある方は84.4％と大半の方が老後の生活に何かしらの不安を感じていることがわかります。

出所：金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査〔二人以上世帯調査〕（2019年）

年金や保険が十分でない、十分な金融資産がないと答えた方が約70%。老後を安心して暮らすためには、若いうちからコツコツ資産を形成する重要性がわかります。

iDeCoやつみたてNISAなどを利用しながら準備をはじめましょう。

医療の負担を考えていますか？

出所：厚生労働省「平成29年度 国民医療費の概況」のデータをもとに三菱ＵＦＪ信託銀行作成

• （注）
  • 1.調査対象 過去5年間に入院し、自己負担費用を払った人
  • 2.治療費、食事代、差額ベッド代、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）等を含む
    高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額

出所：生命保険文化センター 令和元年度 生活保障に関する調査

高額療養費制度について

医療費の家計負担が重くならないよう、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が1か月（歴月：1日から末日まで）で上限額を超えた場合、その超えた額を支給する制度です。

上限額は、年齢や所得に応じて定められています。また、いくつかの条件を満たすことにより、負担を更に軽減するしくみも設けられています。

詳しくは下記厚生労働省保険局の資料をご覧ください。

相続対策は万全ですか？

正確な予定がわからないだけに意外と見過ごされがちな相続対策ですが、「誰にでも起こること」であることを認識し、専門家への早めの相談を行いましょう。